ゲレンデでのヘルメット着用に法的な義務はありませんが、ニセコはバックカントリーでの着用を求めています。着用率、レンタル料金、選び方を紹介します。
日本ではスキー場でのヘルメット着用を義務づける法律はなく、圧雪コースでの着用を義務にしているスキー場も一般的ではありません。例外はバックカントリーで、ニセコのルールではバックカントリーを滑る人はヘルメットを着用し、雪崩ビーコンを携帯すべきとしています。着用率については、2021年12月にニセコアンヌプリで行われた調査で、スキーヤーの55.6%、スノーボーダーの49.1%がヘルメットを着用していました。
全国規模の統計は公表されていません。参考になるのは、広島大学などの研究チームが2023年の世界理学療法連盟の学会で発表した調査です。ニセコアンヌプリのメインゲレンデを2021年12月24日〜28日に1日30分ずつ撮影し、着用率はスキー55.6%、スノーボード49.1%でした（World Physiotherapy）。1つのゲレンデの1週間の数字なので、目安として見てください。
アメリカの全米スキー場協会（NSAA）によると、2023/24シーズンの着用率は90%で、2002/03シーズンの25%から大きく増えています（NSAA）。日本ではニット帽で滑る人もまだ多く、特に圧雪コースでよく見かけます。
圧雪コースでは義務ではありません。ルールがあるのはコース外です。ニセコルールはバックカントリーでのヘルメット着用とビーコン携帯を求め、立ち入りは公式ゲートからのみとしています。仕組みはニセコのゲートシステムの記事で解説しています。
スキースクールやガイド会社は独自のルールを定めており、子どものレッスンやバックカントリーツアーでは着用必須のところもあります。予約時に確認してください。
消費者庁は、規格基準に適合したヘルメットを正しく着用し、必要に応じてプロテクターも使うよう呼びかけています（消費者庁 2023年12月）。スキー場の傷害報告をもとにした分析では、頭部のけがはスキーよりスノーボードで多い傾向がありました。 ヘルメット以外にゲレンデで掲示されているルールはコース色分けとゲレンデのルールで説明しています。
スキー場でのけがの多くは、他人が関わらない自己転倒です。全国スキー安全対策協議会の2023/24シーズン報告書（46スキー場）では、自己転倒がスキーの受傷の80.9%、スノーボードの84.6%を占め、物との衝突では立ち木が最も多くなっています（ウェザーニュース）。
このデータを見ると、特に着用したほうがよいのは次の場面です。
吹きさらしのリフトではニット帽より暖かく、ゴーグルも安定します。
主要スキー場のレンタルショップでは大人用・子ども用ともに借りられますが、スキーセットやボードセットに含まれないことが多いです。たとえば白馬のSpicyでは、2026-27シーズンのヘルメット料金が1日2,000円、2日3,500円、3日4,500円で、セットとは別料金です（Spicy）。料金はショップによって違うので、料金表で確認しましょう。
年末年始や三連休は子ども用サイズから先になくなりやすいので、予約しておくと安心です。レンタルの選び方はレンタルショップの選び方の記事にまとめています。
年に何度も滑るなら、ゴーグルとの相性を確かめて自分に合うものを買うほうが向いています。年1〜2回なら、レンタルで十分なことが多いでしょう。子どもはすぐにサイズが変わるので、レンタルも選択肢になります。購入時は、消費者庁が勧めるとおり安全規格に適合した製品を選んでください。
被る人も被らない人もいます。公表されている数少ない調査（2021年12月、ニセコアンヌプリ）では約半数でした。圧雪コースではニット帽の人もまだ多く見かけます。
全国共通のルールはありません。子どものレッスンで着用を必須にしているスクールもあるので、予約時に確認し、持参かレンタルで用意しておきましょう。